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こんにちわ。

今回は、航空技能証明の試験の概要について説明していきます。

試験でどのような試験を行うのかわからない方も多くいるかと思います。

航空技能証明の試験は、学科試験と実地試験の２次式で行われます。

ここでは、自家用操縦士の技能証明の試験について説明していきます。

まず学科試験を合格した後に、実地試験を行います。
学科試験は、年に３回開催されます。
５科目で構成され、「航空通信」「航空気象」「航空工学」「航空法規」「空中航法」１日かけての試験で行われます。
これらの科目すべてに合格しなければなりません。
過去問はありますが、参考書は少なく、解説情報も少ないので、独学だと少し難しいかもしれません。
科目合格もありますので、科目ごとに集中して段階的に合格を目指すこともできます。

実地試験は、学科試験合格から２年以内に受験を認められています。
実地試験を受けるためには飛行時間などの条件もありますので、詳しくはこちらをご覧ください。

学科試験は、択一式のため過去問を網羅すればなんとか合格できる場合もありますが、実地試験では口頭での試験も行われるため、しっかり理解しているか確認されます。

さらに、飛行試験でも実際フライトに臨むための手続きなどもきちんとしなければなりません。

実地試験も通常のフライトや緊急時の対応方法など試験内容に含まれます。

こういった試験を合格するためにも、訓練を行う施設を選ぶ際は重要な点になります。

レベルの高い教育が施されている訓練施設を選んで、良いパイロットになれるよう準備しなければなりません。

パイロットの資格についてはこちらから。

こんにちは。

今回は旅客機についてのお話です。

世界的に有名な飛行機メーカー２社をご存知でしょうか。

全世界の旅客機は、ヨーロッパのエアバスとアメリカのボーイングの２社が大きなシェアを有してます。

この２社は、旅客機を製造しているということは同じですが、それぞれ特徴や考え方が異なります。見た目も判別が難しいですが、異なっていますので、紹介していきます。

まず、コックピットが全く異なります。

エアバスの場合は、操縦席の前はスッキリしていて航空計器を遮る物はありません。一方でボーイングの場合は、U字の操縦桿が操縦席の前にあるため航空計器を操縦桿が遮っています。

それでは、エアバスの操縦桿はどこにあるのでしょうか？

エアバスの場合、操縦席の脇についています。さらにボーイングのように大きなU字の操縦桿ではなく、ジョイスティックの片手で握れる程度の大きさのものです。戦闘機のような操縦桿をイメージするとわかりやすいかもしれません。

次に２社の製造にかかる考え方の違いですね。

これは２社全く逆の発想をしているので、面白いです。

エアバスの考え方は、「人間はミスをするものなので、コンピューターが操縦を主導する」です。

対してボーイングの考え方は、「最後の要となるのは人間であり、人間による操縦をコンピューターは補佐するまでのもの」です。

両者で、コンピューターに対する考え方が逆ですよね。もちろん近代の航空機はオートパイロットが搭載されていますが、このような考え方の違いがオートパイロットの機能などに影響があるので、パイロットは機種の移行時に気を付けなければなりません。

このように、大きなシェアを獲得している２社の製造会社間でも、考え方や特徴に差はあります。

パイロットはそのことを認識し、操縦する飛行機を熟知して飛行に臨まなくてはなりません。

こんにちは。

今回は「計器飛行証明」についてご説明します。

計器飛行証明といわれてもわからないかと思いますので、簡単に説明します。

飛行機を操縦するために必要な資格は最低でも「自家用操縦士」のライセンスを持っていれば操縦できます。

自家用操縦士は、報酬を得ず、無償で航空機を飛ばすことができるものとして、一般的な車の運転免許証のようなものです。

ただこのライセンス（事業用操縦士・定期運送用操縦士も含む）では、雲の中を飛行することはできません。

空には雲はたくさんありますし、雨の日なら雲の中に突っ込んでいくようなものですが、このように雲の中を飛行する際に必要な資格は「計器飛行証明」です。

具体的には、地上の物標を視認して飛行できない状態において、「姿勢」「高度」「位置」「針路」を航空計器にのみ依存して飛行する場合、計器飛行方式をして飛行するためこの資格が必要になります。

極論ですが、計器飛行証明をもっていれば外をみなくても空港から空港まで飛行できてしまいます。それを可能にするのは、航空計器と航空管制の指示です。パイロットは、飛行機を操縦するにおいては、航空計器の構造や表示、航空管制との交信や緊急宣言等のやりとりもしないといけません。

最良の判断をするためには、幅広い知識を身に着けて、迅速に行動に移せる能力を養う必要がありますね。

航空計器に関する話は、またの機会で紹介します。

パイロットの資格についてはこちらから。

こんにちは。

今回はパイロットの資格の種類についてご説明します。

「パイロットの資格について」

こちらのページに、パイロットが乗務する際に必要となる資格を簡単に紹介していますが、もう少し詳しく紹介していきます。

飛行機を操縦するためには、車の運転免許証同様、ライセンスが必要になります。

そのライセンスは以下の３つになります。

（１） 自家用操縦士

範囲：航空機に乗り組んで、報酬を受けないで、無償の運行を行う航空機の操縦を行うこと。

【受験資格】

・１７歳以上

・総飛行時間４０時間以上

・出発地点から２７０ｋｍ以上の飛行で、中間において２回以上の生地着陸をするものを含む５時間以上の単独操縦による野外飛行

・夜間における離陸、着陸及び航法の実施を含む２０時間以上の同乗教育飛行

わかりづらいですね。要は、自分の趣味や娯楽の一環で飛行機を飛ばすことです。一般的な自動車免許と同じ身分です。車の場合も、友だちを乗せて旅行に行った際に、運賃をもらうことはありませんよね。自家用操縦士も同様で、有資格者が操縦して、ちょっと遠方までフライトして、その運賃は請求しなければOKというわけです。

お金持ちな発想ですが、自家用操縦士を取得しているオーナーパイロットも日本には存在します。こういったレジャーも将来的には楽しいですね。

（２） 事業用操縦士

範囲：　・自家用操縦士の資格を有する者が行うことができる行為
・報酬を受けて、無償の運航を行う航空機の操縦を行うこと。
・航空機使用事業の用に供する航空機の操縦を行うこと。
・機長以外の操縦者として航空運送事業の用に供する航空機の操縦を行うこと。
・機長として、航空運送事業の用に供する航空機であって、構造上、一人の操縦者で操縦することができるもの（特定の方法又は方式により飛行する場合に限りその操縦のために二人を要する航空機にあっては、当該特定の方法又は方式により飛行する航空機を除く。）の操縦を行うこと。

【受験資格】

・１８歳以上

・総飛行時間２００時間以上

・１００時間以上の機長としての飛行

・出発地点から５４０km以上の飛行で、中間において２回以上の生地着陸をするものを含む２０時間以上の機長としての野外飛行

・機長としての５回以上の離陸及び着陸を含む５時間以上の夜間の飛行
・１０時間以上の計器飛行

エアラインパイロットとして乗務するために最低限必要なライセンスがこれです。報酬（給料）を会社からもらって飛行機を操縦することですね。エアラインでは副操縦士という役割で乗務します。４つ目の項目にしっかり「機長以外として」と書いてありますね。エアラインで飛ばしている旅客機は基本的に２人で運航するものばかりなので、このような運用になっております。

（３） 定期運送用操縦士

範囲：　・事業用操縦士の資格を有する者が行うことができる行為。

・機長として、航空運送事業の用に供する航空機であって、構造上、その操 縦のために二人を要するものの操縦を行うこと。

・機長として、航空運送事業の用に供する航空機であって、特定の方法又は方式により飛行する場合に限りその操縦のために二人を要するもの（当該特定の方法又は方式により飛行する航空機に限る。）の操縦を行うこと。

【受験資格】

・２１歳以上

・総飛行時間１５００時間以上

・１００時間以上の野外飛行を含む２５０時間以上の機長としての飛行

・２００時間以上の野外飛行
・１００時間以上の夜間の飛行
・７５時間以上の計器飛行

このライセンスが最終形態といっていいでしょう。一般的には副操縦士として乗務の経験を重ね機長としての技量と能力を有した人が受験するものです。この資格をもっていれば、エアラインの旅客機を機長として乗務することができます。

このようにパイロットを目指す場合、自分はなにになりたいかを決めて、それに合わせて必要な資格の取得を目指した方がいいですね。

パイロットの資格についてはこちらから。

パイロットになるための進路を悩まれている方は多いでしょう。

パイロットになるための進路として、高校を卒業後以下のような進路を考えることができます。

① 自社養成

② 航空大学校

③ パイロット専攻のある大学

④ 民間の訓練施設

主な進路は上記の４つになります。他にもマイナーな進路はいくつかありますが、まずは主流ともいえる４例を上げさせてもらいます。

① 自社養成

自社養成というのは、航空会社に入社後、事業用操縦士、計器飛行証明などの必要な資格取得と実機の訓練を行い、副操縦士に昇格後乗務するものです。

会社員として給料をもらいながら訓練を行いますので、費用は最も低いといっていいでしょう。

その分、毎年航空会社には大勢のパイロット求人に対する応募があり、倍率はかなり高いものになります。

学歴というより、パイロットに必要な能力が備わっているか、就職試験では見極められるため、何次試験もの面接や身体検査、技量検査を通過することで入社ができます。

入社後すぐに訓練を行うわけではなく、地上での一般的な仕事の経験を積み、その後訓練に移行していきます。

訓練もかなり厳しい基準で、行われるためセルフマネジメントは十分に行わなければなりません。

② 航空大学校

航空大学校は、パイロットの訓練を行う大学校で、歴史も長く最も航空会社に卒業生をパイロットに排出している大学校です。入学をすると地方の訓練施設でみっちり飛行座学と飛行訓練の日々を送ります。

学費は、民間や専攻の大学ほど高額ではないため、受験者も多いですが、受験資格があるためその受験資格を満たすため、一般大学に２年在学するなど、一般教科の勉強も必要になります。

③ パイロット専攻のある大学

一般の４年制大学に、パイロットを養成する専攻学部（学科）を設置している大学から航空会社に就職する道もあります。

一般大学入学に加え、自費で訓練費を工面しなければならないので、費用は高額です。また、大学の一般教養の単位も取得するための時間もかかるので、最短の時間で資格を取得したい人には不向きかもしれません。

ただし、卒業すれば学士にあたりますので、最終学歴として大卒となります。

④ 民間の訓練施設

民間でも、飛行機の資格取得を業として行っている事業者がいくつかあります。

ここは民間の施設なので、卒業後学位もなく、高額な費用がかかりますが、自身の頑張り次第で最短で飛行機の免許をとれるため、社会人になった後でもパイロットになりたいという方、とにかく飛行機の免許が早くほしいという方に向いています。

また、自家用操縦士を取りたい方の多くは、このような民間の訓練施設に通う方がいます。

このように主に４つの道があります。

いずれの道もそれぞれのハードルがあり、時間・費用・学力など集中すべき点が異なってきます。

この辺りはご自身の懐事情や諸々の事業があるかと思いますので、不明点やもっと知りたい方がおりましたら、「お問い合わせ」フォームからご質問ください。

こんにちは。

初回の内容は、パイロットの資格についてです。

飛行機を操縦するには、車と同様免許が必要です。

皆さんが運転している車にも、自家用とタクシーの運転手のような業務用の免許がありますが、飛行機にもあります。

飛行機の場合は、

「自家用操縦士」

と

「事業用操縦士」

があります。

皆さんがよくみる飛行機は主に業として、旅客や貨物を運搬する飛行機だと思います。

これらの飛行機を操縦するには「事業用操縦士」が最低必要になってきます。

まず、エアラインパイロットを目指すという方々は、事業用操縦士の資格の取得を目標にしましょう。

資格の取得方法については、また改めて記事にしますのでそちらを参考にしてください。

簡単な説明はこちらのページにまとめてあります。

進路について

さて、いきなり事業用操縦士を取得することはできません。

段階的に事業用操縦士を取得します。

自家用操縦士を取得して、そのあとに事業用操縦士を取得します。

また、事業用操縦士をもっていれば、すぐパイロットになれるわけではありません。

パイロットは、航空計器を見ながら夜のフライトや雲の中でも飛行機を安全に飛ばしています。

事業用操縦士の免許では、雲の中での飛行はしてはいけません。

そこで必要になるのが、

「計器飛行証明」

です。

この資格を持っていると、航空計器に依存して飛行機を操縦することができます。

これだけではありません。

車の免許をとるときも、視力検査をしますよね？

飛行機の場合も身体検査をしなければなりません。

しかも、視力だけではありません。

周辺視野や色彩、聴力、尿検査など様々な項目のチェックが必要です。

免許や年齢ごとに必要な資格が異なりますが、飛行機の操縦に必要な健康面を確保している証明となるものを総じて

「航空身体検査」

といいます。

第一種航空身体検査と第二種航空身体検査があり、エアラインのパイロットを目指している方は第一種航空身体検査を受診しておきましょう。

受診に際しては、だれでも可能ですので、まずは自分が身体的にパイロットとして従事できるか調べるためにも、一度試してみるのもいいかもしれません。

また、パイロットは機内で管制官と無線で交信をして、着陸や離陸の指示などを受けます。

その際に無線機を操作するための資格が必要となります。

「航空無線通信士」は、

航空無線を使用するための資格で、パイロットは必ずこの免許を携行しなければなりません。

こちらも受験資格は設けられていませんので、一度受験してみてはいかがでしょうか。

この他にも、パイロットにはさまざまな資格がありますが、まず最低限の資格をここでは紹介させていただきました。

エアラインに入社してから、機長として乗務をするには、「定期運送用操縦士」などの資格も必要になりますが、これらについては、また別の記事で紹介いたします。

パイロットの資格についてはこちらから。

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