こんにちは。

今回は、航空業界のパイロット不足について紹介してきます。

今までも何度か紹介してきましたが、やはり深刻な問題であるパイロット不足について触れていきます。

パイロット不足は以前の記事にも掲載していますが、今後さらなる問題につながっていきます。

団塊の世代の退職、少子化によるパイロットの志願者の減少。

一番の問題が、拡大する航空市場です。

近年の航空業界は、効率化を図り中型機による空港間のフライトを多く運航しています。

以前までは、大型機がいわゆるハブ空港に多くの旅客を送り、そのハブ空港からお客さんは行きたいところへ移動するようになっていました。

それが旅客機の小型化と低燃費化により、地方空港間を結ぶ便が増えたりしています。

それによって、航空会社が運航する便も増えてきています。

乗務時間の上限が定められているパイロット一人ひとりの負担は増やせないため、必然としてパイロットの絶対数が必要になってきます。

日本では、国土交通省が新たに制度を作り、エアラインパイロット専用のライセンスを発行しています。

これは、「准定期運送用操縦士」という免許制度で取得期間が短く、エアラインパイロットとしての乗務に特化した資格となります。

准定期運送用操縦士（Muti-crew Pilot License；略MPL）は、旅客機の副操縦士の資格を効率的に取得することができます。

通常、パイロットのライセンスは、自家用操縦士、事業用操縦士、計器飛行証明、多発限定と順番にライセンスを取得することになっています。

このステップを省いて副操縦士として必要な技量を以て、試験を合格した人に与えられる資格で、大手航空会社の自社養成の人がこの制度を利用して資格を取得します。

この制度で准定期運送用操縦士を取得した人は、計器飛行証明などの資格を個別で取得する必要はなく、旅客機を副操縦士として操縦できる資格を有します。

そのため、従来ほどの長期間の訓練を短期間にして効率化しています。

准定期運送用操縦士についてはまた改めてまとめますので、そちらをご参考ください。

このように、国も後押しするほど国内のパイロット需要はますます増えていきます。

パイロットの不足問題は、このような免許制度の改正だけでは追いつかないほど深刻化している中、まだ気づいていない人も多くいます。

今後もパイロットを目指す若者が増えることを祈っています。

航空従事者の業務範囲についてはこちら。（国土交通省）