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パイロットの人材不足はどのくらい深刻!?

こんにちは。

今回はパイロット不足について紹介していきます。

今までも取り上げてきた話題ですが、パイロット不足は深刻です。

新聞やニュースで取り上げられているパイロットの不足問題は、今後もっと深刻になっていくでしょう。

なぜパイロットは不足しているのでしょうか?

パイロットは、航空機を操縦する人です。

そして、現在のエアラインは1機の飛行機を飛ばすのに、2人のパイロットがコックピットに座って操縦をしています。

長距離路線になると、控え要因としてもう一人スタンバイしているような状況です。

また、パイロットは1カ月の間に100時間まで(3カ月で270時間、1年で1000時間を超えない)しか乗務ができない決まりになっています。

飛行機は毎日飛んでいるのに、パイロットの乗務時間の上限は一定に定められているのです。

そのため、航空会社では、一般的に1機の航空機を運航するためにパイロットが10人必要だと考えています。

その10人のスケジュールを管理して、フライトの日を決めて、航空法を順守しています。

ANAでは304機(2019年3月現在)、JALでは235機(2019年3月現在)を運用しています。

これだけで、パイロットは単純計算して5390人のパイロットが必要なことになります。

ただし、ANAの運航乗務員は約2400名(2019年3月現在)、JAL2400名(2014年3月現在)です。

JALのデータは少し古いデータですが、ANAでもパイロットの人数は足りないように感じます。

また、2020年度末にはANAは保有機を320機にまで増やすと計画しています。

国土交通省の資料ですが、日本の主要航空会社のパイロットの人口ピラミッドはこのようになっています。

この図を見てみると、45歳がパイロットの人口のピークです。

このデータは平成25年1月の数字ですので、2019年ではこのピークは50歳を超えていることになります。

このまま後ろにスライドしていくと10年後には、この大人数のパイロットが退役していきます。

航空会社は機体数を増やしていく一方、パイロットの人数は減っていってしまいます。

航空会社は新規にパイロットの確保に乗り出していますが、追い付かない現状になっています。

そのような中で、自費でライセンスを取得できる民間施設、私立大学からの卒業生も貴重なパイロット人材になります。

パイロットになりたいという意思のある方は、挑戦してみるのもいいかもしれませんね。

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